今時の進学事情(2)

現在の日本では、高校進学率は99％を超え、さらに高校卒業後の約85％が進学する時代になっています。内訳は、大学が約60％、短大が約3％、専門学校が約22％で、高卒以下で就職する人はわずか15％にすぎません。

一方で、受験生の祖父母世代は7～8割、親世代でも約半数が高卒以下でした。そのため「とにかく大学を出ていれば有利」という考え方が、今でも多くの人に残っています。

しかし現在は、同世代の6割が大学に進学する時代です。全員がリーダーになれるわけではなく、大学の中でも教育内容や学生のレベルによって差が生まれています。その目安の一つが、入試難易度（偏差値）による大学のランク分けです。

大まかに見ると、次のような構造になります。

東京一科・旧帝大・医学部、早慶、上理、MARCHや地方国立などが含まれます。
大企業や外資系企業、上級公務員などへの就職に有利で、特に理系では大学院修了が求められることが多い層です。

日東駒専や地方公立大、その他の私立大学などです。
大企業の関連会社、地元の有力企業、地方公務員、中小企業、小企業など、幅広い分野で日本の経済を支えています。ただし、上位層との競争や、下位層との競合も同時に起きるポジションです。

短大や専門学校で、看護師や保育士、各種技能職など、資格を活かした実務分野で活躍します。ただし近年は大学からの参入も増え、競争が強まっています。高卒も加わり、中小企業、小企業でBグループと競合します。

海外大学や高専、防衛大学校・気象大学校などです。
人数は少ないものの、大企業や専門分野で高い評価を受けるケースが多い層です。

また、弁護士や公認会計士、医師などの高度資格については、実績的にもAグループが有利です。
一方、非正規雇用の多い割合は、C>B>Aの順となります。

このような構造の中で、特に首都圏では「少なくともAグループに入らなければ」という意識が強く、中高一貫校や塾への投資が過熱しています。多額の教育費をかける以上、それに見合う結果を求めるという考え方です。

しかし、この仕組みには多くの矛盾や問題も含まれています。それについては、次回以降で改めて考えていきたいと思います。