ジェンダーギャップ指数(２)

ヨーロッパ、特に北欧では「ジョブ型雇用」が主流です。一方、日本は「メンバーシップ型雇用」が中心です。この違いは、教育や社会の仕組みにも表れており、ヨーロッパは専門職志向（スペシャリスト）、日本は幅広く対応できるゼネラリスト志向が基本です。

高度成長期、日本企業が海外進出した際には、日本人は「柔軟でチームワークに優れ、専門外の仕事にも対応できる」と評価されました。海外の支社では、定時退社した現地スタッフを横目に、日本人だけが残って働くことは珍しくありませんでした。

しかし、やがて分かったのは、定型的な業務ではヨーロッパ人の方が効率的で、成果も高いという事実です。その背景には、性別に関係なく一人ひとりが「自分の仕事に責任を持つ」という強いプロ意識があります。これこそが、ジョブ型雇用の特徴です。

この雇用の違いは、ジェンダーギャップにも直結します。北欧では「専業主婦」という考え方がほとんどなく、男女ともに職業を持ち、社会に貢献するのが当たり前です。高福祉を維持するには、誰もが納税者として役割を果たすという意識が共有されています。

一方、日本では、かつての「夫が会社員・妻が専業主婦・子ども2人」という家庭モデルを前提に年金制度が作られました。今でも、扶養の範囲内で働く女性を含めると、約3割が専業主婦です。この現実が、ジェンダーギャップの改善を難しくしている一因です。

少し話は飛びますが、北欧の人々のルーツをたどると、祖先はバイキングでした。バイキングは典型的な狩猟民族で、男性たちは家族を支えるために船で遠くまで航海し、略奪などの危険な仕事に従事していました。その間、女性たちは長くて暗く寒い冬の間、家族を守り、生活を支えてきました。

こうした男女の役割分担が長い歴史の中で定着し、現在の北欧社会における「男女が対等に社会を担う」という意識や制度の土台になっているのです。

一方で、日本や一部のアジア諸国は、農耕民族としての歴史を持ちます。たとえば米作りは、ムラ全体で協力して行う労働集約型の作業でした。その中で、体力的に優位な男性が中心となり、女性は補助的な役割を担うようになり、自然と「男が主・女が従」という意識が根付いていきました。

北欧では、男女問わず個人が家族や経済的な依存から自由になり、自立して生きていける社会の仕組みが整えられています。こうした考え方は、福祉国家論で知られるエスピン＝アンデルセンが「脱家族化」「脱商品化」と呼んでいます。つまり、個人が家庭や市場に縛られず、自力で人生を選び取れることが重視されているのです。

次回はより具体的にジェンダーギャップについて触れてみたいと思います。

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